家庭内での通信環境の変化
家庭内でのインターネット環境は、固定電話回線（電線）を利用したアナログから光ファイバーを利用したひかり回線に変化してきました。さらに今後固定電話は、IP網に移行されます。一方モバイル通信も5Gの時代に入り、大容量高速化が進んでいます。現状は、ひかり回線を利用した「インターネット」とひかり電話の「固定電話」を利用している方が大多数であると思われます。
新しいモバイル環境
5Gのモバイル環境が日本でもやっと運用開始となり、今後主流になってくると思われます。しかしながら5Gの利用できる地域（スポット）はまだまだ限定されていて、どこでも5Gを利用できる状態になるまでには少し時間が必要です。そのような環境下、5G対応の端末が出回り始めています。5Gの契約をすれば、4GLTEの場所でもデータの利用制限が無い、いわゆる使い放題で利用できるようになってきました。また、4GLTEのクラウドsimを利用したデータ使い放題のモバイルwifiルーターも手軽な料金で利用できるようになってきました。
固定回線の必要性は？
そのような環境変化の中、従来の固定回線が必要かどうか？、モバイル回線に代えることはことはできるのか？ということを考える方も増えてきていると思われます。固定回線を止められない理由は、インターネットの安定性やスピード、容量制限などとともに、「固定電話」（ひかり電話）は、やはり必要と思っていることだと思います。モバイル環境も変化し、固定回線もIP網に移行していくこともあり、今回おもいきってNTT東日本の固定回線を止めて、モバイル回線に切り替えてみることにしました。
固定電話を止める手続きで問題となったこと
固定回線を止める場合は、NTT東日本とインターネットプロバーダーの2か所に解約申し出をする必要があります。インターネットプロバイダーの解約はネットで簡単に行えるのですが、NTT東日本の場合はネットでの解約はできません。電話でオペレーターと話す必要があるのです。（116、0120-116000に電話を掛ける）
電話をして「ひかり回線」と「ひかり電話」を解約したいともし出ると、まず電話番号などを聞かれて、その回線の契約者本人確認のための基本的な情報（住所や氏名）を聞かれます。そこで問題が発生しました。「契約の名義が違う」という問題です。
電話に新規加入するためには「加入権」を購入する必要があり、これが結構高額なのです。たまたま親が電話加入権を複数持っていて、その一つを借りて利用していたため、契約者名義は親の名前だったのです。すべての料金の支払いはこちらで行っていたのですが、「解約手続」は契約者本人からの電話でないと受け付けられない、というのです。
上司の判断で「特例」で解約できました！
電話相手のNTT東日本の窓口担当者は「規則で契約者ご本人様でないと解約できません」と。実は、親は現在、施設に入所していて電話など掛けられる状態でなかったのです。その事情を担当の方に話したところ、「わたくしの判断ではお答えできませんので上司に相談します」とのこと。しばらくして「そのような事情であれば、実際に料金のお支払いされている方、ということが確認できますので、今回は特例で解約を受け付けます」という返事が返ってきました。
固定電話の名義変更は事前に行っておくべき
今回は特例にて無事解約を行うことができました。以前にも名義が異なって困ったことがあったのを思い出しました。それは支払方法です。クレジットカードで支払えばカードのポイントも付くため、クレジット払いに変更しようとしたとき、「クレジットカードの名義」と「契約者名義」が一致する必要があり、断念したことがありました。なぜか銀行口座引落なら口座名義が違っても大丈夫とのことだったのです。
そこで、名義変更の手続きをしようとしたのですが、この手続きがまた煩雑で面倒くさいのです。本人確認書類や委任状などの他変更手数料も発生します。それでこの時は名義変更を断念してしまったのです。
結果的には、NTT東日本の「特例」にて手数料を支払うことなく解約手続きができましたが、やはり使用実態に合わせて使用者と契約者の名義を合致されておく方が何かと余計な手間を掛けずに済むことになります。同じような状況の方は、手間や手数料がかかりますが名義変更手続きをしておいた方が無難です。
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